PLBは、人工衛星を使った全世界的な救助システム「コスパス・サーサット」の一環として運用されています。
携帯電話や船舶無線が通じないような海域でも人工衛星に向けて救難信号を発信することができ、生還の可能性を飛躍的に高めます。
１．遭難時にレスキューリンクを起動すると、上空の人工衛星に向けて406MHzの救難信号が発信されます。406MHzの信号には内蔵のGPSによる緯度経度の位置情報と、レスキューリンクが誰のものかが判る識別番号が含まれています。
２．人工衛星が受信した情報は、ただちに識別番号が登録された国の捜索救助機関（日本の場合は海上保安庁）に送られます。
３．捜索救助機関は識別番号に登録された貴方の情報をもとに実際の緊急事態であることを確認し、救助に向かいます。
レスキューリンクからは、同時に121.5MHzの電波が発信されています。GPS位置情報により付近に到着した救助隊は、121.5MHzの電波を直接受信し、電波の来る方向に向かって捜索することで貴方の発見に努めます。
ACRレスキューリンクプラス 日本語版PLBは、認識番号の先頭文字を日本の国番号で登録した日本仕様となります。日本仕様PLBは日本の技術基準適合証明を取得し、日本国内で正規に使用できます。
●日本におけるPLB使用条件
PLBをご購入いただきましたら、すぐに免許申請をおこなって下さい。
免許申請をしていないと、いざという時に捜索が行われない可能性があります。 また、免許を取得していない状態で本品を所持していると電波法違反となります。
1.無線局の免許が必要です
本製品は購入してすぐに使用できません。電波法により定められた手続きを行い、遭難自動通報局の無線局免許が必要です。（無線従事者資格は必要ありません。）
2.本人（無線局免許状に記載された方）以外は使えません
PLBは、無線局の免許を受けた本人が遭難したことを知らせるためのものです。他人へ貸したり電波法で定める手続きを経ないで譲ったりすることはできません。他人が勝手に使用しないよう、保管の際にも十分注意して下さい。
3.日本の技術基準に適合したPLBしか使えません
PLBは、技術基準適合証明等を取得したものでなければなりません。外国で販売されている技適マークのないPLBを使用した場合、電波法に違反するだけでなく、遭難救助活動に支障が出るおそれがあります。
4.万一に備え、本人以外にも連絡できる方が必要です
PLBから電波が発射された場合、遭難の事実を確認するために少なくとも2名の方と連絡がとれる電話番号を無線局免許の際の申請書に記入して頂く必要があります。（変更があった時は届け出が必要です。）
●PLB使用にあたっての重要事項
1.海上以外では使用できません
PLBは我が国では海上においてのみ使用する事ができます。陸上（山岳、湖沼、河川など）や上空では使用できません。
2.海上遭難時以外には絶対に使用しないで下さい
PLBを作動させると、直ちに捜索救助活動が開始されます。したがって、海上遭難時以外は絶対に作動させないで下さい。故意に使用すると法令により処罰されるおそれがあります。なお、誤って作動させてしまった場合には、本体の動作を解除し、たとえ数秒間であっても電話番号118番や船舶無線などで海上保安庁に連絡して下さい。
3.免許には有効期限が有ります
PLBの無線局の免許の有効期間は、免許の日から5年間です。有効期間が切れた状態で使用すると、海上遭難の際、捜索救助活動が行われないばかりか、不法無線局として法令により処罰されるおそれがあります。
4.使用しなくなった場合は、購入した販売店に回収を依頼して下さい。
有効期間満了や廃止などで携帯用位置指示無線標識を使用しなくなったときは、誤発射を防止するためにも、購入した販売店に回収を依頼して下さい。
